ここでは、かなり過激な誹謗中傷的な事を書きますが、あくまでそういう問題があり、そういう医師、関係者が少なからず居るという事でご理解ください。全ての医師、関係者がそうだと断言している訳ではありません。中には問題意識を持ちながら、日々努力されている方もおられますので、念の為。
また、全ての内容について、反論、ご意見等ありましたら、是非お願いします。特に整形外科医からのご意見をお待ちしております。まあ、残念ながら、そうそうおられないでしょうが・・・・・。
以下は私が過去に政治活動をした時の政策文を一部改変いたしました。問題提起だけではなく、私自身の理念や対策案も含めて、述べさせて頂きます。
医療については厚生省を含め根本的な部分になってきますが、病院不信の声が多くなっている昨今、痛みがあっても検査づけのあげくに何ともないと帰されたり、年だからしょうがないと片づけられたりする事があまりにも多い気がいたします。
一番の問題は、問題意識のある若手医師の方々が（上を牛耳っている医師会ＴＯＰ達？が、悪徳政党と癒着している為に）表だって活動出来ない現実があるのではないでしょうか。
基本的には、一部（と思いたい？）ではびこっている、患者様が治らないとわかっていても、必要のない薬を処方し、不要な検査を行っている、自己の経営、利益を優先した（せざるを得ない厚生省の医療システムが諸悪の根元ですが）現状の医療を改め、患者様優先の医療システムを確立していくべきと考えております。
まず、参考までに、私が普段から提唱している３医学について私個人の見解をお伝えしておきます。
・予防医学；現在の医学は病気にかかってから治す対処療法が主流であるのに対し、病気にかからない様に、食事、運動等の普段の健康管理（カイロプラクティックで は、この未病を防ぐ、治すという認識が高い）を事前に行う事で、病気にかからない様にする事。（例 風邪でいうならば、うがい、手洗い、ビタミンＣ）
・精神医学；例え病気にかかっても、自分自身で病気に負けない精神を養い、自然治癒力を活性化させる事。仮に一般論として、癌を患い、余命１年という診断であっても、中には頑張れば５年、１０年たっても、何ともない人も幾らでもいる事を説明し、本人の治療意欲を増進させる。 極論これはある意味で、若干ならば嘘をついてでも必要な事と考えます。 （アメリカではこの精神医学に関する臨床データーが非常に多いです） 但し癌告知等については、本人に病気と真っ向から戦かわせる為に必要だと思います。（患者さんのタイプによって、ケースバイケースではありますが）
・統合医学；西洋、東洋、欧米医学（病医院、歯科、接骨院、気功、鍼灸マッサージ、漢方、カイロプラクティック、オステオパシー、食養等）の治療に関わる全ての考え方の情報を互いに交換、協力し、その患者さんに一番適切な治療法を提供する事。 （但し、これが実現されると、一番とばっちりを受け、経営が苦しくなるのは整形外科だと思っていますし、カイロプラクティックが認可され、保険適用されれば、半数近い淘汰が行われると、言われています。この保険適用について既に、損害保険業界の中で、特に俗称むち打ちと言われている急性の外傷性頸椎、筋肉疾患については、損保業界は社会保険等を使えない為、当院はもちろんカイロ業界への依頼率が近年飛躍的に向上している事もお伝えしておきたいと思います）
現実的には
＊医療はサービス業としての認識が必要な業種であることを徹底させる。
＊ケースバイケースだが、基本的に患者さんは様付けで呼ぶ。
＊同じ診療科内で、定期的に無作為抽出の患者さんのカルテを閲覧し、一般論として適正な診療、検査、投薬がおこなわれているか、お互いの検査機構を確立することで、医療費が適正に費やされているか見守っていく。これによって、少しでも医療費の削減が出来るのではないでしょうか。
＊おじいちゃん、おばあちゃん、という表現ではなくきちんと名前で呼ぶ。また、「年だからしょうがない」などといった本人の治療、健康管理意欲を削ぐようなコメントは禁止すべきです。→精神医学の考え方
＊総合治療科の新設 統合医療活動において教育された医師、看護婦が、確立されたネットワークを使い、個々の患者さんに合った適切な診療科目、療法を斡旋する。 （既に診療科目を斡旋する看護婦が設置されている病院もあるようです。現実的には、内科医に兼業という形でお願いするのが得策と考えますが、実現にはそれなりの年月が、必要なのはやむを得ないでしょう）
ただし 医師過剰の昨今、医師の生活補償も必要で、医療費の削減をただ国庫の維持だけの為に訴えるのではなく、真の医療の為には当然使われるべきものは使うべきであります。
ただ、個々が営業努力、自己能力の向上を怠ると、リストラや閉院の憂き目に遭うという、民間の商業と変わらない競争、商業意識はもたせる必要があるのではないでしょうか。
あとインフォームドコンセント普及の為にも、診察時間が３分でも１時間でも診療報酬は同じという、矛盾した医療政策の誤りを改善する事も大事だと思います。
・小児科について；今回当選された小川市長が小児科の２４時間救急医療体制の確立を直ちに実行すると断言されていましたので、大変期待しております。が、根本的には、高い設備投資の割に医療単価が安く（薬価差益がある以上、体重の軽い子供相手では、当然処方量が少なく、利益にならない）採算がとれないので小児科医の不足状態になっており、その為に激務が多く、更に他の科目に比べて勉強量が膨大で（対象が子供というだけで、内科だけに関わらず、全ての科目知識が要求されますので。当然、小児科医は優秀な医師が多いです。）医大生が小児科を選択せず、悪循環に陥っています。
この為には、国をあげて小児科に対する診療報酬を見直す、根本的な施策が必要です。現状では、小川市長の公約を実行する為には、金銭で、小児科医を集めるしかないのではないでしょうか。
タイトルからは少々外れますが、極論ではあるものの、そもそも接待交際費なり政治献金たるものが法律上認められているというのが間違いで、多額の現金だろうがタバコ一本だろうが、そこには必ず、ワイロ性が存在するものであります。 なぜ政治家なり政党に企業が献金をするかといえば、必ず自社の商売に便宜を計らってほしいという思惑が少なからず働いているからに他なりません。 また薬害エイズ問題をきっかけにして取りざたされる様になった官、産、学（医）の癒着についても、ソリブジン問題等を始め、他に表に出なかった問題は山ほど有ります。
新薬の開発も最後は学生バイト等を使って人体実験をしており、癒着についても製薬会社から現金なり菓子折なりという大小こそあれ、恩恵にあやかっていない医師は皆無といっても過言ではないでしょう。
とはいいながらも、この点についても厚生省レベルで考えるなら、アメリカが契約社会で、新薬研究を行いやすい環境であるのに比べ、日本は臨床治験を行いにくいという現状も、医学界にとって大きな問題点であると思います。 この全ての問題を解決しようとすれば日本経済が成り立たなくなってしまう事は明白でありますが、昨今の政治不信が少なからずこの様な問題からも波及していると思われる現実を考えるに、現実を直視し、本音の部分での抜本的な改革が必要であると考えております。
前述の小児科医に比べ、勉強量が少なくても経営が成り立ってしまうようです。他の全ての科目の医師、看護婦等の関係者に何処の診療科目が一番いいかげんな医療をしているかと聞けば、間違いなく口を揃えて、整形外科と言われます。
当院の患者様には、医師や看護婦もおられますが、とりあえずは皆さん整形外科にかかってから来られます。中には、市内の有名大学病院の方々も来られますが、整形外科はボロクソ言われますね。整形外科の看護婦でさえ、整形外科外来の９割以上の診察は私でも出来ると言われてうちにこられるくらいですから。
一番の問題は自ら患部を触りもせず、レントゲン等の検査結果だけで、診断を下す事が多いのが問題ではないでしょうか。我々手技療法家は勿論、どんな仕事でもそうでしょうが、人間には必ず向き不向きがあるのです。我々の仕事は、口下手は勿論ですが、患部を触診して、表面温度１度の違い、筋肉の膠着状態が判る感性、能力がなければ、成り立ちません。
しかし、医師、特に整形外科は子供の頃、全般の勉強が出来て、一番難しい大学に入り、一番儲かる仕事というだけで、選んでいる、志も感性も能力も無い医師が増えているのではないでしょうか。
検査結果に診断上の問題がなければ、なんともないと言い、湿布に痛み止めを出すのが圧倒的で、挙句に痛みを訴えれば、気のせいと精神安定剤を処方するなんていう事がまかり通っています。
実際、カイロプラクティックで全ての患者様に対応出来るわけもなく、整形外科にお願いすることもある訳ですが、逆はほとんどありません。前述の治療の他にする事といえば、電気治療、牽引等の理学療法ですが、確かにそれで改善する例もあります。しかし、本当に適応しているのは１，２割程ではないでしょうか。
まして、急性のムチウチ、腰痛（筋肉性の場合、俗にいうぎっくり腰）で熱的炎症、痙攣を起こしている患者様にたいして、牽引治療などは、言語道断です。特にムチウチでは、おかげで症状が悪化し、ひどいと理学療法室で嘔吐した例も多いです。すると医師は「あなたには合わないみたいだからやめときましょう」となります。患部の触診もせず、とりあえず片っ端から牽引等の理学療法をやってダメならやめる、これでは看護婦にバカにされてもしょうがないでしょう。
私も勉強している構造医学には多くの医師も関わっておられますが、構造医学財団のある九州では、大学病院等での牽引治療がかなり行われなく鳴っている事もお伝えしておきましょう。頚椎のサブラクセイション（ずれ、曲がりの事）筋肉性の炎症、痙攣を伴い、左右の筋肉のバランス不全があれば、牽引治療が症状を悪化させるだけなのは、明白なのですから。
最後に私が経験したエピソードをお話しましょう。
かつて院長が書面で入院の延長指示を出し、新聞沙汰になった橋本にあるＫ病院での事です。
昨年の夏頃のある日、当院に定期的に来院されていたラリードライバーの方が、ぎっくり腰で動けないので往診に来て欲しいと電話がありました。直ぐには行けなかったので、夜の１０時過ぎにお伺いしてまずお話を聞いたところ、昨晩林道コースで練習中にブラインドコーナーでコースアウト、外壁に激突した瞬間に激痛が走って動けなくなったとの事でした。
知人に送ってもらい、過去にぎっくり腰の経験もあるので、少し休めば楽になるだろうと思っていたら、全然改善せず、トイレにも行けない状態でした。
そこで私が触診をした訳ですが、熱的な炎症はもちろん、局所的な圧痛を訴える部位があり、血尿も多少出ていたようなので、施術が出来る状態ではないと即座に判断し、お子様が小さい上に、奥様も身重であったことから、夜間ながらも救急車で搬送して入院検査をする事になりました。
来られた救急隊員に、私が医師では無い事を話した上で、触診結果と事故の状況から私の判断として、胸椎の１２番、腰椎の５番の脊椎損傷、浮遊肋骨の骨折、腎臓の損傷等の可能性が有るのではないか、というお話をいたしました。
病院に搬送され、私も同行致しましたが、救急隊員は「医師はプライドが高いのでとりあえず報告はしていません。これから検査をすると思うので、大丈夫でしょう。」と言われて引き揚げられました。
診察中、最初はご家族と外から眺めていたのですが、当直の整形外科医は触診もせず、問診だけでとりあえず入院して、明日検査するとの事でした。しかし奥様が不安になり、私に同行を求めて即時検査のお願いをしたのですが、その医師はひざを組んでふんぞり返りながら、そんなにひどければ、直ぐ来れば良い、今までほっといたのだから、明日でも問題ないし、検査技師もいないので、今は何も出来ないと怒鳴られてしまいました。
そこで私が、脊髄損傷、圧迫骨折や腎臓障害は絶対無いのかと問いただしたら、私も頭に血が昇っていて語尾も荒かったのですが、医師いわく、当初はたぶん何とも無いと思います、と言うあやふやな回答だったので、奥様と思いますでは困ると問いただしました。すると絶対無いと断言し、気に入らなければ何処かこの時間（この時点で夜中の１時ごろ）に検査をしてくれる所に勝手に連れてってくれ、それなら何故今までほっといた、今更来ても知らん、と捨て台詞を履かれてしまいました。
結局、腰と腹部の痛みも当初からは少し落ち着き、血尿も止まったようだったので、奥様と相談し、その場は引き下がりました。
翌日の夕方にお見舞いに行くと、朝１０時頃にレントゲンを撮り、初期診断では何とも無いとの事でしたが、痛みがひどかったので、別の医師が再検査をし、その結果待ちでした。
ちょうどそこに昨晩当直だった医師と（ちなみにその医師は外来の札を見たらＮｏ２の役職付きでした）若手の医師が回診に来られて、若手の医師がその医師に「Ｌ−１が少し潰れてますね」と言うのを聞き（Ｌ−１とは腰椎の１番）私が「えっ、なにそれ、腰椎の圧迫骨折て言う事ですか？」と尋ねると若手の医師は「そうです。」と私の顔を眺めながら何故今の会話でわかったんだろうという感じでした。
私はさすがに頭にきて当直医に「絶対何とも無くないじゃないか」と言ったら、何も言わずにさっさと居なくなってしまいました。その後、若手の医師から丁重な説明を受け、とりあえずは納得し、本人にもその旨色々と話をしましたが、幸い大事にも至らず、あまりもめても、遠い病院では奥様も大変だろうと言うこともあって、継続入院をし、１ヶ月程で、無事元気に退院されました。
この件は院長宛てに手紙でも書こうかと思っていたのですが、私も多忙だったのと、本人もしょうがないと言う感じでしたので、何もしていません。ここに書くのが公にするのは初めてです。要は整形外科医は確かに問題意識を持って一生懸命努力をされている方もおられますが（私が医療改革活動をしていても、まず若手の同世代の医師しかお会いしませんが）患者さんの痛みが判らないプライドだけが高い医師が一番多いのではないかと思っております。
これをご覧になった皆さんは、どう思われますか？経験談やご意見等を是非ＢＢＳかメールでお寄せください。内容によってはこちらで紹介させて頂きます。